新潟市中央区田町にある内科・循環器内科・訪問診療のクリニック

新潟市中央区田町にある内科・循環器内科・訪問診療クリニック

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初診・再診料の医療情報取得加算 ①オンライン資格確認を行う体制を有しています

② 受診した患者に対し、受診歴・薬剤情報・特定健診情報その他必要な診療情報を取得・活用して診療を行います

外来感染対策向上加算 当クリニックでは院内感染防止対策として必要に応じて以下のような取り組みを行っております。

①感染管理者である院長が中心となり標準的な感染予防策に従い職員」一同院内感染対策を推進します。

②院内感染対策に対する研修や指導など感染防止対策を講じた取り組みを行っています。

③感染性の高い疾患が疑われる場合は一般診療の方と導線を分けて対応します。

④受診歴の有無にかかわらず発熱その他感染症を疑わせるような症状を呈する患者については、電話で予約をしてもらったうえで受け入れを行います。

⑤抗菌薬については厚生労働省のガイダンスに則り適正に使用します。

⑥感染対策にかんして基幹病院と連携し、情報提供やアドバイスを受け院内感染対策の向上に努めます。

 

初診・再診料の医療DX推進体制整備加算 ①医師等が診療を実施する診療室等においてオンライン資格確認等システムにより取得した診療情報等を活用して診療を実施している。

②マイナ保険証を促進する等、医療DXを通じて質の高い医療を提供できるように取り組んでいます。

③電子処方箋の発行及び電子カルテ情報共有サービスなどの医療DXにかかる取り組みを実施しています(ただし現在HPKIカードが未着のため実施不可の状態です)

初診料の機能強化加算 ①患者が受診している他の医療機関及び処方されている医薬品を把握
し、必要な服薬管理を行うとともに、診療録に記載を行っています。
②.専門医師又は専門医療機関への紹介を行っています
③.健康診断の結果等の健康管理に係る相談に応じています
④.保健・福祉サービスに係る相談に応じています
⑤.診療時間外を含む緊急時の対応方法等に係る情報提供を行うこと。
情報通信機器を用いた診療 初診のオンライン診療で向精神薬の処方は行いません
再診料の明細書発行体制等加算 無償で明細書を交付しています
再診料の地域包括診療加算
地域包括診療料
①.健康相談及び予防接種に係る相談を実施しています
②.通院患者について、介護支援専門員及び相談支援専門員からの相
談に適切に対応することが可能です
③.患者の状態に応じ、28日以上の長期の投薬を行うこと又はリフィル処
方箋を交付することについて当該対応が可能ですが、リフィルについては安定、かつ薬の知識があり対応可能な薬局に限られます。
往診料の介護保険施設等連携往診加算 ①.介護保険施設等に協力医療機関として定められており、当該介護保
険施設等で療養を行う患者の病状の急変等に対応しています。
②.協力医療機関として定められている介護保険施設等の名称:愛広苑壱番館
在宅患者訪問診療料/在宅がん医療総
合管理料の在宅医療DX情報活用加算
①.医師が居宅同意取得型のオンライン資格確認等システムにより取得
した診療情報等を活用して、計画的な医学管理の下に、訪問して診
療を実施している保険医療機関です
②.マイナ保険証の利用を促進する等、医療DXを通じて質の高い医療
を提供できるよう取組んでいる保険医療機関です
③.電子処方箋の発行及び電子カルテ情報共有サービスなどの医療D
Xにかかる取組を実施している保険医療機関であること。
在宅時(施設入居時等)医学総合管理料/

在宅がん医療総合管理料の在宅医療情報連携加算

①.在宅で療養を行う患者の診療情報等について、他の保険医療機関
や介護事業者といった連携機関とICTを用いて共有し、当該情報に
ついて常に確認できる連携体制を構築しています
②.実際に患者の情報を共有している実績のある連携機関の名称;愛広苑壱番館
処方料の外来後発医薬品使用体制加算1~3 ①.後発医薬品(ジェネリック医薬品)の使用に積極的に取組んでいます
②.医薬品の供給が不足した場合に、医薬品の処方等の変更等に関して適切な対応ができる体制が整備されています。
③.医薬品の供給状況によって投与する薬剤が変更となる可能性があること及び変更する場合には患者に十分に説明しています
ニコチン依存症管理料 当クリニックではニコチン依存症管理料の届け出を行っており、禁煙のための治療的サポートをする禁煙外来を行っています。敷地内(駐車場含む)は全面禁煙となっております。ご協力のほどよろしくお願いいたします。
在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料 在宅持続陽圧呼吸療法を行っている患者に対して、必要に応じて情報通信機器等を使用して遠隔での指導管理を行う場合があります。
処方箋料の一般名処方加算1・2 医薬品の供給状況や、令和6年10月より長期収載品について医療上の
必要性があると認められない場合に患者の希望を踏まえ処方等した場
合は選定療養となること等を踏まえつつ、一般名処方の趣旨を患者に十
分に説明しています
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